格安バーチャルオフィス12選！必要なサービスがあるプランを選ぼう

格安バーチャルオフィスは安く住所を借りられ、事業を始めたい人や、法人登記を考えている会社にとって便利な存在です。住所利用のみで月額300円程度、法人登記・郵便物対応などの基本サービスが充実して月額2,000円程度のオフィスを紹介します。

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【全国展開】格安バーチャルオフィス4選

住所利用のみで1,000円以内、もしくは法人登記・郵便物対応も含めて2,000円以内で利用できる、格安バーチャルオフィスをセレクトしました。サービス内容をしっかり確認し、どのプランが最適か比較検討しましょう。

※【注意点】時間がなくて、記事が読めない方は本サイトおすすめの「リージャス」に無料お問い合わせしてみましょう！（詳細記事はこちら）

METSバーチャルオフィス

• 初期費用：3,300円（税込）
• 料金：270円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

住所利用と従量課金制の会議室利用、住所をネットショップや特商法に利用できる「ライトプラン」なら、月額270円から利用可能です。通常料金は300円ですが、ライトプラン新規申込者に10%割引のキャンペーン価格が自動適用されます。

ライトプランで使用できる住所は、東京都新宿区、中央区、北区に所在する運営会社所有のビルです。閉鎖の不安がほとんどなく、許認可が必要な事業でも使えます。

法人登記には月額1,430円からのビジネスプラスプランが対応しています。

※料金はすべて税込価格・月額換算時

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GMOオフィスサポート

• 初期費用：0円
• 料金：660円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

住所利用とビジネス支援サービス利用のみの、「転送なしプラン」が、月額660円（税込）ではじめられます。新規で契約すると、初年度の基本料金3カ月分が値引きされます。

都内5カ所・横浜・名古屋・大阪・京都・福岡の都市から、人気エリアのオフィスビルの住所が利用可能です。

郵便物の転送を希望するなら、転送頻度に応じて3つのプランが用意されています。「月1転送プラン」月額1,650円、「隔週転送プラン」月額2,200円、「週1転送プラン」月額2,750円で、この3プランなら法人登記も可能です。

DMMバーチャルオフィス

• 初期費用：5,500円（税込）
• 料金：660円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

「ネットショップ支援プラン」なら年間契約で、一括前払い7,920円（税込）、月額660円（税込）で利用可能です。特商法表記可の住所利用と、発送伝票の発送元登録、専用会員サイトの利用ができます。ただし「ネットショップ支援プラン」が利用できるのは銀座以外です。

初月のみデポジット5,000円の支払いが必要ですが、補填に利用されなければ解約時に返却されます。

法人登記に対応しているのは、月1,650円（税込・月額換算時）の「ライトプラン」と月2,530円（税込・月額）からのビジネスプランです。ライトプランは提供店舗は銀座と渋谷のみですが、ビジネスプランなら銀座・渋谷・大阪梅田・福岡天神・名古屋と全店舗利用できます。

DMMバーチャルオフィス契約者には、アバターで交流できる「oVice」のBasicスペース（月額5,500円・税込）が無料、クラウド会計ソフト「弥生会計オンライン」ベーシックプラン（通常3万8,720円・税込）が2年間無料など、さまざまな特典が用意されています。

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パルミール

• 初期費用：5,500円（税込）
• 料金：1,980円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

東京・大阪・福岡・神奈川など、主要都市の住所が利用できる、バーチャルオフィスです。1年一括払いなら月額に換算すると1,980円（税込）とリーズナブルですが、住所利用の他、法人登記と郵便受取が含まれています。

利用したい場合、オプションでつけるプランよりもお得になる可能性があるので、法人登記と郵便物の受取が必要な場合、試算してみましょう。共有FAXや専用FAX、レンタルWi-Fiのオプションサービスも用意されています。

支払いは年払い、半年払い、毎月払いの3種類で、先払いのみです。どのプランもデポジットとして1万円が必要です。

【東京周辺】格安バーチャルオフィス5選

東京周辺で利用できる、格安バーチャルオフィスです。基本サービスが充実しており、なおかつ利用料もお得なプランを紹介します。

レゾナンス

• 初期費用：5,500円（税込）
• 料金：990円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

東京・横浜に6店舗を展開する、バーチャルオフィスです。「バーチャルオフィス1年払いコース月1回転送プラン」なら、年間一括払いのみ月額990円（税込）です。法人登記・特商法表記・郵便物転送に対応しています。

会員価格で使える貸し会議室も用意されており、レゾナンス会員なら1時間あたり1,100円で使用可能です。

姉妹店のネットショップ運営向けR-INNOVATION「ネットショップ住所貸しプラン」なら、年間契約のみですが住所利用と郵便物対応付きで月額550円（税込）です。

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　スタートアップ

• 初期費用：5,000円（税込）
• 料金：300円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

東京都渋谷区の住所利用ができる「バーチャルオフィス（起業応援プラン）」の年間一括払いは、月額に換算すると300円と格安です。2年目からは月額換算で500円になります。

東京都港区南青山か渋谷区どちらかの住所利用、法人登記、特商法表記、郵便物転送がセットになった「バーチャルオフィスプラン（A）」は、年間一括払いで月額換算500円です。

青山エリアにある貸会議室は、3時間以上の利用で平日は1時間500円、土日祝は1時間600円と便利に利用できます。

ビジネスリンク

• 初期費用：2,200円（税込）
• 料金：1,320円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

東京都台東区上野の住所を商用利用、法人登記に利用できるバーチャルオフィスです。「女性・シニア（65歳以上）応援優遇 屋号・店名（登記なし）商用プラン」なら、1年払いのキャンペーン価格で、月額換算すると1,320円（税込）で利用できます。同登記可プランなら月額換算で1,650円（税込）です。

「個人一般 屋号・店名（登記なし） 商用プラン」なら1年払いのキャンペーン価格で月額換算1,650円（税込）、同登記可プランなら1,980円（税込）です。

郵便物対応は基本サービスに含まれているのも嬉しいポイントです。また、無料Wi-Fiや無料ホワイトボードが完備された貸し会議室は、会員価格1,100円（税込・1時間）のところ、月3時間まで無料で使えるサービスもあります。

オフィスゼロワン

• 初期費用：5,500円（税込）
• 料金：550円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

東京都板橋区の住所を、月額550円（税込）で利用できるバーチャルオフィスです。1年一括払いだと5,500円（税込）となり、月払いに比べて2カ月分お得になります。

月払いの場合の初回総額は6,050円（税込）、1年払いでも1万1,000円（税込）と、格安で住所を使用できます。

月額550円の基本プランで法人登記・特商法表記に利用可能です。オプションで郵便物転送と電話代行、HP制作サービスが利用でき、個人事業主には使い勝手が良いでしょう。

TAPIOKA

• 初期費用：1,000円（税込）
• 料金：290円（税込）～

※2023年2月時点

東京都港区南青山、東京都渋谷区の住所を利用できる、女性専用バーチャルオフィスです。「転送なしプラン」なら初期費用1,000円、年間利用料3,480円の計4,480円で利用できます。「転送ありプラン」の場合、初期費用5,000円、年間利用料5,760円の計10,760円です。両プランとも1年分一括前払いのみとなっています。

法人登記や特商法表記も、基本サービスについています。屋号を3つまで登録できるので、事業内容で使い分けることも可能です。また個人事業主契約から法人契約への切り替えには手数料がかかりません。

会員限定サービスとして、貸会議室を平日1時間400円、土日500円の格安料金で使えます。またシェアオフィス（当日予約）は、完全個室のうえ女性専用なので安心です。

【エリア限定】格安バーチャルオフィス3選

京都・大阪・名古屋・埼玉の格安バーチャルオフィスを紹介します。格安料金で利用できるプランなので、目当ての地域がある場合は検討してみてはいかがでしょうか。

京都朱雀スタジオ

• 初期費用：0円
• 料金：550円（税込・月額換算時）

※2023年2月時点

京都市下京区朱雀宝蔵町の住所を利用できる、レンタルオフィスです。非営利団体の一般社団法人が運営しているので、初期費用・デポジット0円、1年払い6,600円（税込）で月額換算550円（税込）を実現しています。

法人登記、代表電話番号利用サービス、LINEで通知対応、簡易書留受取など、充実した基本サービスが受けられます。

京都朱雀スタジオを利用開始後に、納税地を京都市に移転すると、初年度は50％割引で還元され、月額250円とさらにお得です。また「バーチャルオフィスお引越し割引」の併用でさらに50％割引です。

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SOUHATSU

• 初期費用：1万1,000円（税込）
• 料金：770円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

大阪府・埼玉県・愛知県名古屋市の住所を利用できる、バーチャルオフィスです。住所利用・郵便物対応の「エントリープラン」は、郵便物は月に4通まで、宅配便受取には非対応です。

受取郵便物が5通を超えた場合、もしくは宅配便が届いた場合、該当月にさかのぼって「スタンダードプラン」に変更されるので、注意しましょう。この場合、プラン変更手数料として1万1,000円（税込）かかります。なお、自らスタンダードプランに変更する場合は手数料は発生しません。

スタンダードプランは月額利用料6,600円（税込）で、住所利用・法人登記・郵便物対応に加え、宅配便転送に対応しています。

レンテンイマジネーション

• 初期費用：1,500円～
• 料金：1,000円（税込・月額換算時）～

※2023年2月時点

大阪市の住所を利用できるバーチャルオフィスです。基本サービスとして住所利用以外に、法人登記・郵便物対応・時間制セミナールームの利用ができます。セミナールームは1時間1,000円、以降は1時間ごと500円です。

月額1,000円（税込）の「ライトサポートプラン」は、1人1回、3カ月のみ利用できます。「ライトサポートプラン」終了後、スタンダードプランに変更する場合は、初回登録料が不要です。

スタンダードプランは初回登録料5,000円（税込）、6カ月・1年・2年契約の一括払いから選べます。契約期間により、月額換算1,600～1,800円です。

格安バーチャルオフィスを上手に探そう

バーチャルオフィスを格安で提供するために、なるべく初期投資やランニングコストがかからないよう、運営側は節約しています。どういった点を節約し格安を実現しているかを知らないと、せっかく立ち上げたビジネスのブランド価値を下げることになりかねません。最初に押さえておきたいポイントを見ていきましょう。

オプションの対応範囲や料金設定

月額が1,000円を切る価格で提供されているようなバーチャルオフィスの格安プランは、基本サービスは住所利用だけといったケースが多く見られます。最安プランが使いたいサービスに対応していない場合、必要であればオプションを付けるか、満足のいく対応プランを検討する必要があるでしょう。

しかし格安プランにオプションを付けていくと、思いのほか料金が上がってしまうケースもあります。法人登記・郵便対応・電話代行・電話転送などのサービスを利用したい場合、ワンランク上の価格帯で一通りのサービスが付随するプランの方が、結果的に快適に使える可能性もあります。

オプション価格が割高の場合もあるため、自社で使いたいサービス・使用頻度をきちんと考えましょう。

建物や住所に問題はないか

バーチャルオフィスを利用する目的は、さまざまな契約に使うためだけでなく、社会的な信用を高めるためでもあります。ホームページや名刺に記載することもあるため、取引先に与える印象も気にしなければなりません。

バーチャルオフィスの所在地とビルの外観は、しっかり確認しておきましょう。また住所を番地まで公開しているバーチャルオフィスの場合、過去に犯罪に利用されたことがないかも調べる必要があります。詐欺に利用された住所だと、銀行の口座開設や融資が難しくなることがあるためです。

また、商談やミーティングに使える会議室を提供しているバーチャルオフィスも多くあります。その場合、会議室が狭い・壁が薄い・汚いといったケースもあるので、注意が必要です。

ネットで契約が完結するバーチャルオフィスは便利ですが、ビルの外観をはじめ、会議室・ミーティングルームなど実際に使う場所は自分の目で確かめてから契約しましょう。

まとめ

格安バーチャルオフィスは1,000円以下、さらに安いものだと月額にして300円を切るプランもあります。格安プランの多くは住所利用のみで、法人登記・郵便物対応・電話代行・転送電話などのサービスは、オプションかワンランク上のプランで対応するケースがほとんどです。

自社に必要な機能を使うためには、格安プランだけで良いのか、慎重に検討しましょう。

また格安バーチャルオフィスを選ぶ際は、オフィスの立地や外観、会議室を、自分の目で確認することがおすすめです。

近年増加中の格安バーチャルオフィスから、自社にふさわしいものを選びましょう。

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